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貯湯式給湯設備の衛生管理の手引き
名 称 貯湯式給湯設備の衛生管理の手引き
―第1版―
コードNo. 1011-0002
発 行 公益社団法人 全国水利用設備環境衛生協会
〒111-0051 東京都台東区蔵前4-6-7
MBCビル5F
発行日 2010年11月1日
価 格 520円(税込) 送料別(1冊80円)
(※書店販売はしておりません)
体 裁 B5版/中綴じ/本文24頁/2色刷
近年、急速に進んでいる環境や省エネに配慮した一般住宅(集合マンション・戸建を含む)向けの貯湯式給湯設備機器や建築物衛生法の適用外施設(医療福祉施設、小規模宿泊施設、飲食店など)に設置された貯湯式給湯設備機器、および従来より設置され全国に普及している貯湯式給湯設備機器の衛生管理について、より安心・安全に使用するための手引きとして作成。
目次
総 論
1.適切な衛生管理方法設定の意義 2.定義
第1章 貯湯式給湯設備の種類と構造
1.電気給湯器(電気温水器) 2.ガス給湯器 3.石油給湯器 4.太陽熱温水器
5.その他:家庭用発電システムに付属した給湯器など
第2章 貯湯式給湯設備における衛生管理上の問題点
1.貯留による水質悪化 2.遊離残留塩素の消失 3.配管内の滞留水 4.感染症の危惧
第3章 使用者に向けた適切な衛生管理方法
1.水質基準に適合した水(原水)の使用 2.浄水器を通過した水の使用制限
3.長期間の滞留水の処理 4.飲用する場合の対応 5.熱い湯が出てくるまでの利用方法
6.定期的な点検と清掃 7.風呂への循環配管 8.シャワーヘッド 9.日常点検
10.水質異常を感じた場合 11.断水した場合 12.災害等により給湯設備機器内に汚水が流入した場合 13.定期点検整備 14.その他
第4章 水質検査
1.検査内容 2.検査機関 3.参考とする項目と基準値 4.検体の採取方法
5.検水の容器
第5章 関係者の維持管理の役割
1.製造者(メーカー)の役割 2.製造者(メーカー)による維持管理に関する事項
3.製造者(メーカー)による施工者(設置・取付を行う者)への情報提供及びその内容の充実
4.指定給水装置工事事業者(施工業者)による役割 5.第三者認証機関の必要性

見 本

手引き(見本)
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水利協だより
名 称 水利協だより
コードNo. 0904-0001
発 行 公益社団法人 全国水利用設備環境衛生協会
〒111-0051 東京都台東区蔵前4-6-7
MBCビル5F
発行日 年4回・季刊(4月・7月・10月・1月発行)
価 格 一般価格3,000円(年間定期購読料/税・送料込)
(※書店販売はしておりません)
体 裁 A4版/8頁/1色刷
協会の活動報告、感染研データによるレジオネラ症報告数の推移、その他水利用設備の環境衛生に関する情報・ニュースなどを掲載した会員向け会報誌。会員には1部無料にて配布。

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